目次
サプリのEC市場について
サプリを含む健康食品の市場規模は、メーカー出荷金額ベースで2022年が8860億6000万円と推計し、2023年度は8995億1000万円と見込まれています。
2020～2021年度にはコロナ禍による需要増加が見られましたが、2022年からは反動で市場での構成比が高い通信販売が落ち込みました。
ただし、2022年からは国内の人流が回復し、ドラッグストアやコンビニエンスストアでの健康食品の販売が復調しています。
スポーツや運動機会が増えたことでプロテイン市場が拡大することや美容やダイエット食品の売り上げも回復していることから、健康食品の市場規模は今後拡大していく見込みです。
参照：株式会社矢野経済研究所 健康食品市場に関する調査を実施（2024年）
機能性表示食品届出件数
機能性表示食品の届出の受理累計数は、2024年1月18日に7000品を突破しました。
機能性表示食品の取り下げを含めた総数は8000品が目前です。
2023年度は180社超が新規受理をされていると言われ、届出者数については1700社近くなります。
機能性表示食品届出件数と参入企業の増加は今後も続く予想です。
健康食品、保健機能食品の新商品の過半数は機能性表示食品になり、市場規模は拡大を続けています。
サプリ市場の推移
＜サプリ市場の推移＞
| 2020年度 | 2021年度 | 2022年度 | 2023年度 （見込） | 2024年度 （見込） | |
| 健康食品 市場規模 | 865，990 | 882，500 | 886，060 | 899，510 | 912，870 |
| 前年度比 | 100.4% | 101.9% | 100.4% | 101.5% | 101.5% |
| 機能性表示食品 （サプリメント形状） | 163，100 | 170，800 | 203，900 | 212，300 | 220，800 |
| 前年度比 | 118.1% | 104.7% | 119.4% | 104.1% | 104.0% |
| 健康食品市場における構成比 | 18.8% | 19.4% | 23.0% | 23.6% | 24.2% |
（単位：百万円、%）
※メーカー出荷ベースで機能性表示食品は健康食品の内数であり、消費者庁に届出受理された商品のみです。
機能性表示食品はサプリメント形状のみとなります。
参照：株式会社矢野経済研究所 健康食品市場に関する調査を実施（2024年）
サプリ市場は、コロナ禍により2021年に拡大が一旦落ち着きましたが、2022年より徐々に回復しています。
近年の健康意識への高まりにより、健康食品、機能性表示食品、サプリメント市場規模推移は緩やかに拡大を続けていることがわかります。
カテゴリー別の市場規模
機能性表示食品をカテゴリー別に分けると、市場規模はどのように推移しているのでしょうか。
注目されているサプリ市場の「美容効果」「スポーツサポート」「認知機能サポート」「認知機能サポート」に分けてご紹介します。
美容効果の市場推移見込
| 2023年見込 | 2022年比 | 2025年見込 | 2022年比 |
| 571億 | 107.1% | 616億円 | 115.6% |
美容効果の機能性表示食品は2023年に外出の機会が増えたことやインバウンド需要の回復もあり、店頭販売による実績が増えてきました。
成分は、コラーゲンやヒアルロン酸をはじめとした定番と言える成分の需要が安定しています。
また、健康に対する意識の高まりや美容トレンドの変化により、プロテインやミネラル、ビタミンなどの栄養素を摂取する傾向が強まっています。
美容効果のカテゴリーでは、新しい成分というよりも定番の成分が今後も安定して売れていくと見込まれているのが現状です。
スポーツサポートの市場推移見込
| 2023年見込 | 2022年比 | 2025年見込 | 2022年比 |
| 1,187億 | 103.6% | 1,244億円 | 108.6% |
ブームとなっていたプロテインブームは2022年頃から落ち着きが見られ、2023年からもさらに市場の伸びが鈍化していく見込みです。
プロテインは今後、既存商品の整理がされることや新商品開発が減少していくと予想されますが、習慣として購入しているユーザーも多いため少しずつ伸びていく可能性があります。
近年、さらにアミノ酸やクレアチンなどの成分が啓発され始めています。
スポーツサポートの機能性食品市場では、プロテイン以外の成分の展開強化が見込まれるでしょう。
認知機能サポートの市場推移見込
| 2023年見込 | 2022年比 | 2025年見込 | 2022年比 |
| 307億 | 105.9% | 345億円 | 119.0% |
2022年に消費者庁より、認知機能サポート関連の機能性表示食品を取り扱う115社の広告表示に改善指導が行われました。
認知機能サポートにおいては、広告の出稿能中止や大幅削減が行われ、市場の伸びが衰えているのが現状です。
ただし、メインユーザーである高齢者層が増加していることから「アルツハイマーの予防」という観点を持ったユーザーを中心に、市場は拡大していくと予想されます。
サプリ市場の今後の展望
サプリ市場の推移より、近年は緩やかに市場が拡大していることがわかりました。
今後は多様化する消費者ニーズに対応し、ネットショップによる販売が拡大していく見込みです。
EC市場が拡大する背景には、スマートフォンの利用拡大や巣ごもり需要の増加が要因となっています。
サプリメントのEC市場は今後も需要が増し、健康食品市場全体がさらなる成長をすると期待されています。
サプリネットショップの現状
近年のサプリ販売はネットショップが主流となっています。
店舗がなくても商品を販売でき、消費者にとっても簡単にサプリを購入できるというメリットがあるからです。
サプリのネットショップが主流になったことで多くの通販会社やメーカーが参入しました。
ネットショップの売り上げを確保するには、競合他社との差別化を図ることが重要です。
とくに認知度やアクセスの肝となるSEOによる上位表示は、競合他社との競争が激化しています。
サプリのネットショップで売り上げを上げるためには、あらゆるマーケティングや技術を駆使していかなければなりません。
サプリ商材は参入障壁が低いため他社参入が多い
サプリ商材は参入障壁が低いため他社の参入が多いことが注意点です。
サプリは自社工場を持たなくても、商品企画から製造、販売サポートまで委託できるOEM事業者が多いため資金さえあれば参入できます。
一般的に原価率も低いことが多いのも、参入障壁が低い理由となります。
そのため、サプリとは関係のない企業が参入するケースが多いのが現状です。
多方面の業界から大手企業が参入している
サプリ業界は、参入障壁が低いため多方面の業界から大手企業が参入しているのが現状です。
多方面の大手企業が参入することで、機能性食品の市場は競争が激化しています。
競合他社との競争に勝つためには、あらゆる観点からさまざまな施策を十分に考えて、売り上げを上げていく必要があります。
サプリのネットショップ運営の注意点
サプリのネットショップにはいくつかの注意点があり、知らずに運営をすると思わぬトラブルにつながる可能性があります。
ネットショップをスムーズに運営し、売り上げを上げるためにも注意点を押さえて対策しておきましょう。
ここからはサプリメントの分類や表示義務などについて解説します。
サプリメントの分類に注意する
健康食品は消費者庁が認める「保健機能食品制度」において、分類分けされています。
食品とは医薬品を除くすべての飲食物を指し「一般食品」「特定用途食品」「保険機能食品」という区分です。
保険機能食品はさらに「特定保健用食品」「栄養機能食品」「機能性表示食品」に分類されます。
| 特定保健用食品 | 国の認可を受けて機能性を表示できます |
| 栄養機能食品 | 特定の栄養成分の補給のために利用される食品のことです（ビタミン、ミネラルなど） |
| 機能性表示食品 | 事業者の責任において、科学的根拠に基づき特定の保健の目的が期待できることを表示できます。 |
医薬品以外の食品は「効果効能」「用法容量」を標榜することは禁止ですが、保険機能食品は消費者庁管轄の元で許可を受けた商品に限り、一定の効果効能を表記できます。
機能性表示食品制度により効能を示しやすい状況ではありますが、認められていない成分が機能性表示食品制度を通過しているケースがあります。
ネットショップでサプリを販売する際は、食品の分類に注意して顧客に誤解を与えない表現を意識しましょう。
表示義務を守る
サプリをネットショップで販売する際は表示義務を守ることが重要です。
サプリは、製造から表示に至るまで食品と同じ法律が関係しています。
ネットショップでサプリを販売する場合は、「サプリ販売に関する法律」を念入りに確認しましょう。
＜サプリ販売に関する法律＞
| 食品衛生法 | 食品汚染や食中毒などを防止する目的で、 食品の安全性を確保します。 |
| 食品表示法 | 消費者が身体に良い食品をわかりやすく選べるように、食品の安全性や機能性に関する表示を定めています。 |
| 健康増進法 | 健康維持と現代病予防を目的として定められています。 |
| 医薬品医療機器等法 | 健康食品が医薬品ではないということを明確にすることに関する法律になります。 |
| 景品表示法 | 誇大な広告や虚位の表示、過大な景品提供が行われないように規制する法律です。 |
| 食品添加物の不使用表示に関するガイドライン | 消費者に誤認を与えないように具体的事項をまとめた食品表示に関する規定のことです。 「不使用」「無添加」などの表示が厳格化され、何が無添加なのかを明確に表示しなければなりません。 |
消費者庁ホームページ「食品添加物の不使用表示に関するガイドライン」
「食品衛生法」でサプリによる健康被害報告届出義務化
2018年に食品衛生法が改正され、サプリによる「健康被害報告届出」が義務化されました。
厚生労働省が指定する成分を含むサプリメントや健康食品を販売し、消費者が摂取して健康被害が発生した場合には行政へ被害情報の届出をしなければなりません。
自社でサプリを製造する場合には許可が必要
自社でサプリや健康食品を製造する場合は「食品衛生法」「食品製造業取り締まり条例」により許可が必要な場合があります。
食品衛生法の改正により、HACCPに沿った衛生管理の実施が必要になりました。
サプリを製造する場合は一般的な衛生管理はもちろん、HACCPによる十分な管理をしていかなければなりません。
海外から輸入したサプリを販売するには厚生労働省の許可が必要
海外から輸入したサプリを販売する際には、厚生労働省の許可が必要です。
まずはサプリの原材料に医薬品成分が含まれていないかをチェックし、輸入届出関係書類を検疫所に届出して審査を受けます。
とくに、錠剤やカプセル状のサプリを輸入する場合は「適正な製造工程か」「原材料の安全性は確保されているか」について、十分確認しましょう。
YMYLジャンルの為SEO対策の難易度が高いキーワードがある
YMYLとは「Your Money or Your Life」の略称で、健康、お金、医療などに影響のあるジャンルの事です。
サプリメントはキーワードによっては健康に直結するキーワードがあり、これらのキーワードはSEO上で厳しい評価基準を設けているので、Googleでヒットしない可能性があります。
キーワード調査は入念に行いましょう。
サプリネットショップのビジネスモデル
サプリのネットショップにはどのようなビジネスモデルがあるのでしょうか。
現状では「単品通販型」または「モール型」のショップが主流となっています。
ここからは、それぞれのビジネスモデルの特徴を見ていきましょう。
単品通販型
単品通販型のビジネスモデルは1種類の商品やカテゴリ、ブランドに絞って自社でサイトを構築してサプリを販売します。
カテゴリやブランド、商品を限定したECサイトは、ターゲットを絞りやすいので販促がしやすいというメリットがあります。
単品通販型は消耗品のサプリにもおすすめのビジネスモデルです。
ネットショップに定期購入を導入すると、安定的に売り上げを確保できます。
取り扱う商品を限定すれば、初期費用を抑えられるのも良い点です。
ただし、自社サイトが顧客に認知されるにはマーケティングやサイト制作に至るまであらゆる施策が必要となります。
ECモール出店
ECモール出店は、Amazonや楽天市場などの大型ショッピングモールに出店するビジネスモデルです。
モールの認知度の高さやリピーター層として利用するユーザーも多いため、非常に多くの集客ができるのが魅力です。
モールは、信頼性が高くユーザーが安心して買い物できるのがメリットになります。
ただし、多くの出店があるため競合他社が多く、価格競争になりやすいのがデメリットです。
モール内でキャンペーンや広告を出稿すると、効率よく集客ができますが、コストがかかることも注意点です。
モール出店である程度の集客ができたら自社ショップにも販売チャネルを広げておくと良いでしょう。
ネットショップでサプリの売り上げを上げる方法29選
サプリのネットショップはマーケティングやサイトデザインなど、多くの施策をすることで売り上げアップにつながります。
ここからは、ネットショップでサプリの売り上げを上げる方法を解説します。
商品名は特徴が伝わりやすいネーミングにする
ネットショップで販売するサプリは、特徴が分かりやすいネーミングにすることが大切です。
販売するサプリがユーザーにとって、どのようなメリットがあるのかをネーミングに表すことで顧客に覚えてもらいやすくなります。
ネーミングの際は、ブランドコンセプトや商品の特徴を整理して「消費者に何を伝えたいのか」を明確にしましょう。
ただし、サプリは医薬品ではないため機能性食品以外では効果効能を表現できません。
開発者の思いが伝わるコンセプトを発信する
開発者の思いが伝わるコンセプトを発信すると、顧客に共感してもらえ、購買意欲につながります。
たとえば、「開発者にどんな悩みがあってその商品を開発したのか」「どのような人のためのサプリなのか」などを発信することで、同じ悩みを抱えているユーザーに共感してもらえます。
開発のストーリーをコンセプトで発信することは、商品に対する信頼を得ることも可能です。
ターゲットを明確にした商品開発と販売をする
サプリは消費者の悩みを解決につなげるという商材です。
ターゲットを明確にし、その悩みに寄り添った商品開発と販売をすることが重要になります。
たとえば、
- 「サッカーをしていて疲れやすい」という子供にスタミナをつけたい
- 貧血を起こしやすい娘に鉄分補給をさせたい
など、具体的な悩みから消費者の不安を解消できる商品開発をしましょう。
サプリを使うメリットを明らかにした商品説明文を考える
ネットショップで販売する商品が、どんなメリットがあるのかを明らかにした商品説明文を考えることも大切です。
商品説明文は、消費者の悩みに寄り添い、特徴をわかりやすく説明しましょう。
ただし、サプリは医薬品ではないため効果効能を表現することはできません。
販売するサプリの効果よりも効果があるとする表現方法はNGです。
信頼のおけるエビデンスや研究結果を掲載する
ネットショップの商品説明文だけでは「本当に悩みを解決してくれるのだろうか」と疑問に感じる消費者もいるでしょう。
「どうしてこの商品を購入する必要があるのか」という理由づけが明確にされていると、顧客の不安を解消し購入を後押しできます。
信頼感を得るために、販売するサプリのエビデンスや研究結果を商品説明文に掲載すると良いでしょう。
エビデンスや研究結果は文字だけではなく、イラストやグラフを使うと消費者にも伝わりやすくなります。
トライアルキャンペーンを行う
サプリメントは説明文などで、効果効能をはっきりと表現できません。
サプリを実際に消費者に使ってもらう「トライアルキャンペーン」を行うことで、消費者に商品の特徴を伝えられます。
トライアル商品は価格を抑え、送料無料にするなど顧客が気軽に試せる工夫をしましょう。
また、トライアル商品を購入したお客様の中には、そのまま試すのを忘れてしまう可能性があります。
トライアル商品を販売した顧客を追客し、商品に意識を向けてもらうことが大切です。
パーソナライズサプリを導入する
近年人気が高まっている「パーソナライズサプリ」の導入も検討してみましょう。
パーソナライズサプリは消費者の情報や尿検査結果などにより、不足している栄養素を分析し、オーダーメイドでサプリを提供する販売方法です。
ユーザー一人ひとりに合わせてサプリを提案するので、栄養の過剰摂取や不足の心配がないというのが魅力になります。
パーソナライズサプリはカウンセリングで顧客のさまざまな悩みを聞けるため、商品開発にも活かせます。
消費者に相性の良いサプリを提案できるチャットボットを導入するのもおすすめ。
「どのようなサプリを選べばよいかわからない」という顧客に、スムーズに提案できるからです。
顧客に合ったサプリ診断機能を導入する
ECサイト内で顧客に合ったサプリ診断機能を導入するのもおすすめです。
診断は生活習慣や食習慣、美容についての悩みなどを消費者に入力してもらい、顧客に合ったサプリを提案する機能です。
「健康的に生活したい」「キレイになりたい」など具体的な希望に沿ってサプリが提案されるのが魅力になります。
サプリ診断機能は、ユーザーの購買意欲が高まるシステムです。
サプリを愛用している美容家やライフスタイル系のインフルエンサーとコラボする
サプリ投稿を日頃しているインフルエンサーとコラボするのも良いでしょう。
インフルエンサーはフォロワーが多く影響力がありますが、一般の人がほとんどです。
インフルエンサーがSNSなどで商品を投稿すると、ユーザーは「信頼できる人が紹介している商品」という認識を持ち、購入意欲が高まります。
日頃サプリ関係の投稿をしているインフルエンサーに「本音の投稿」をしてもらうことが大切です。
SNSで消費者の不安を解消する投稿をする
サプリのネットショップは「信頼」を得ることが大切です。
PRばかりの広告や過度な効果効能を表現した紹介は、消費者を不安にさせてしまう可能性があります。
SNSでは商品PRをするよりも、顧客にとって有益な情報を投稿するのがおすすめです。
たとえば、
- 美容関係サプリの販売会社がキレイに関する美容情報を配信
- スタミナをつける目的のサプリ販売会社が「スタミナ料理」の投稿
などが挙げられます。
SNS投稿では商品PRを最小限に留め、ユーザーにとって有益な情報やキャンペーンなどの投稿を続けていくことが重要です。
購入サイトは納期、お買い物ガイドなどを充実させる
商品購入後、商品配達までの納期を伝え確実に配送することは顧客満足度につながります。
サプリは、当日出荷などのサービスを導入することや消費期限に余裕を持たせた在庫管理も重要です。
お買い物ガイドには配送や梱包内容を掲載し、顧客がスムーズに買い物ができるようにしましょう。
目的や原材料でSEO対策を行う
サプリのEC市場は競合が多いため、SEOの対策を十分に行う必要があります。
サプリのネットショップは、サプリを使用する目的や原材料をキーワードにしたキーワード選定が良いでしょう。
サプリメントはYMYLと呼ばれるジャンルでGoogleのSEO対策が難しいキーワードがあるので、狙うキーワードは入念に調査した上で取り組みましょう。
ターゲットに合ったWEB広告を出稿する
サプリのネットショップをオープンさせたとしても、ターゲット層に商品が認知されなければ売り上げにつながりません。
ターゲットに合ったWEB広告を出稿することも集客に効果的です。
WEB広告の種類や特徴を見ていきましょう。
＜WEB広告の種類＞
| 広告の種類 | 特徴 |
| リスティング広告 | 検索したキーワードに関連した広告が、検索サイトの上部に表示されます。 ニーズに近い広告が表示されることで、自社のネットショップへの誘導がしやすいのが魅力です。 |
| SNS広告 | InstagramやtiktokなどのSNSに掲載する広告です。 特定のターゲット層に絞って配信が可能なので、広告費用を抑えられます。 |
| モール内広告 | モール型でオンラインショップを開店する場合、モール内に広告を出稿できます。 モールの会員向けに配信されるので、見込み客に届きやすいのが魅力です。 |
| リターゲティング広告 | 一度自社サイトを訪れたユーザーに向け、別のサイトで同じ商品の広告を表示する広告です。 追跡型広告とも呼ばれ、特定のECサイトを閲覧することや商品を購入したユーザーに広告を表示するので、購入意欲の高いユーザーにアクセスしてもらえる可能性が上がります。 |
定期購入を導入する
新規顧客を取り込むことも大切ですが、リピート率を上げることも売り上げアップに重要な施策となります。
ネットショップに定期購入システムを導入すると、お客様に定期的に商品発送でき、毎月の売り上げを確保できます。
定期購入のシステムには、会員登録や特典を作るなど顧客がリピートしたくなる工夫をしましょう。
リピートしてもうらために初回購入に特典を付ける
新規顧客にリピートしてもらうためには、初回購入に特典を付けるのがおすすめです。
たとえば、初回購入者限定のクーポンやポイントの付与、送料無料や割引制度があります。
初回購入特典はユーザーに「商品をお得に買えた」と思ってもらうことが大切です。
サプリの初回購入で、商品を顧客に気に入ってもらえればリピート購入につなげられます。
クーポンやサンプル同梱など同梱物を工夫する
サプリのネットショップは、商品の同梱物を工夫することも売り上げアップにつながります。
新規顧客には商品が手元に届いた時の印象が大切です。
同梱物を工夫すると顧客の安心感につながり、リピート購入をしてもらえる可能性も広がります。
＜同梱物の例＞
- お礼状を同封する
- 顧客の声をチラシとして同封する
- 割引クーポンを同封する
- 新商品のサンプルを同梱する
- まとめ買い購入者にノベルティをプレゼントする
LINEサポートで簡単に問合せできるようにする
最近、問合せ対応や顧客サポートをLINE公式アカウントで行う企業が増えてきました。
LINEはメールや電話よりも手軽なので、サプリのネットショップでも顧客サポートに活用できます。
LINEは開封までのスピードが早いため、疑問点を解決し、スムーズに購入につなげられます。
フォローメールでアフターケアをする
サプリのネットショップはフォローメールでアフターケアをすることも大切です。
新規顧客やトライアル注文をしたユーザーに対し、1週間後程にフォローメールをしましょう。
フォローメールは、サプリメントの正しい利用方法やまちがった摂取方法についても記載すると、お客様が安心できます。
フォローメールでは「サプリの不明点はないか？」「商品を使ってみてどうだったか？」などの感想をお客様に聞くという内容もおすすめです。
フォローバッグを得ることで、今後の販売施策や商品開発に活かせます。
消費者の経験談の口コミを集めて信頼性をアップさせる
消費者の経験談の口コミは、顧客の購買行動の大きなきっかけとなるので積極的に集めましょう。
商品の購入を迷った時に、口コミやレビューを見て購入を後押しされるユーザーが多いです。
口コミは実際に商品を使用した人の意見になるため、信頼性もアップします。
ただし、一般消費者が書き込んだ口コミも景品表示法の規制対象となり得る点に注意しましょう。
口コミを書いてもらったら、クーポンやポイントをプレゼントのような特典を付けることで、口コミを集めやすくなります。
まとめ買いで商品単価を上げる
まとめ買いで商品単価を上げるのも、売り上げを上げる方法の一つです。
たとえば、
- 2点以上の商品購入で10%割引
- 10000円以上の購入で送料無料
- 1年分の先払いで30%割引
など、まとめ買いをすることで顧客がお得と感じられる施策を考えましょう。
無料モニター施策をする
無料モニターは顧客にサプリのサンプルを使ってもらい、感想や意見をフィードバックしてもらう施策です。
サプリの感想や意見をフィードバックしてもらったらお礼に、企業から発売前のアイテムやポイントをプレゼントします。
無料モニターからの意見は、今後の商品開発に活用したり口コミとして掲載できます。
SNSでのアンバサダー募集
アンバサダーマーケティングは、自社サプリのサンプルをアンバサダーに提供をしてSNSやブログで発信してもらう手法です。
サプリのように継続的に商品を購入してもらいたい商材には、効果的なマーケティング方法となります。
インフルエンサーは多くの拡散力を求めるのに対し、アンバサダーマーケティングは時間をかけて熱心なファンを作ることが目標です。
アンバサダーの声を活用して商品の認知拡大やファン獲得が可能になります。
利用者の多い大手のECモールに出店する
楽天市場、Amazon、Yahoo!ショッピングの大手ECモールは利用者が多く、サプリの販売をするにはおすすめです。
ただし、競合も多いので、競合調査した上で出店の可否を決めましょう。
クーポンやポイントの配布
ネットショップで売り上げを伸ばすためには、クーポンやポイントの配布が効果的です。
初回購入限定のクーポンや割引でリピート率を上げ、2回目以降の購入は初回とは別の特典をつけ「継続して購入するとお得になる」という認識を顧客に持ってもらいましょう。
一定以上の金額の商品を購入したお客様限定でクーポンやポイントを発行するのもおすすめ。
クーポンやポイント発行は、客単価を上げるために有効な施策となります。
会員限定サービスの充実
サプリのネットショップは、会員限定サービスを充実させると良いでしょう。
たとえば、初回購入から累計購入金額が増える度に、ステージレベルが上がるという仕組みを作ります。
ステージレベルが上がれば上がるほど、お得な割引やプレゼントを提供するという方法です。
会員限定サービスを充実させることで、継続的な売り上げを確保できます。
購入履歴に基づいた商品の提案
購入履歴に基づいた商品の提案システムを導入するのも良いでしょう。
インターネットの購入履歴などのデータを基に、おすすめ商品を表示する機能です。
ユーザーが興味を持つような商品が表示されるので、購入意欲を高め売り上げアップを図れます。
SNSで映えるパッケージデザインにする
商品パッケージは商品の売り上げを左右する重要なポイントです。
SNSで口コミを活用するために、インスタ映えができるパッケージデザインを考えるのもおすすめ。
SNSでつい投稿したくなるおしゃれなパッケージは、お客様の購入意欲を高めます。
デザインを見ただけで衝動的に買ってしまう「パケ買い」という言葉もあるように、パッケージは商品の顔とも言えます。
GMP製品マークを取得する
GMP製品マークは、Good Manufacturing Practice の略で「適正製造規範」のことです。
GMP認定工場で製造された製品には「GMPマーク」表示の承認がされ、マークのついた商品はお客様に安心して購入いただける目安になります。
GMPマークを取得するためには、健康食品GMPの認証機関にて、ガイドラインに則った製造、品質管理の実施状況が-評価された上で、GMP適合認定が必要です。
適合認定されるためには、原料の受入れから最終製品の出荷に至るまでの全ての工程で「適正な製造管理と品質管理」が必要とされています。
フォーム一体型のランディングページを作成する
フォーム一体型のランディングページとは、商品説明から個人情報を入力するフォームまでを、ランディングページ内で完結するページのことです。
通常のランディングページの場合、個人情報を入力するフォームは別のページへ遷移するようになります。
遷移するページが多いと、ユーザーの購入完了までにステップが増えストレスを与えてしまう可能性があります。
フォーム一体型のランディングページにすると、個人情報入力までを1ページに完結しユーザーの離脱率を減らせます。
サプリメントを取り扱うネットショップの成功事例
FUJIMI
自分に合ったオリジナルの美容サプリメント「パーソナライズサプリ」を販売するブランドです。
ユーザーは3分ほどのパーソナライズ分析に答え、肌の状態や日々のライフスタイルなどをチェックします。
肌質や肌悩みだけではなく、顧客の体の状態も見極めてユーザーに合ったサプリメントを提案します。
＜FUJIMIのポイント＞
- 定期購入価格が通常価格よりも安く設定されているため、定期購入を選びやすいです。
- 定期購入は、お届けサイクルを選べる機能があります。
- 購入したサプリが余ってしまった月は、購入をスキップできます。
KINs
KINs は、研究を中心として開発から販売までを自社で行うブランドです。
主力商品は、腸内細菌をケアするサプリメントやエッセンスになります。
商品やサービスの提案からクリニックの運営、創薬まで「菌」という着眼点で消費者の悩みの解決策を提案する企業です。
＜KINsのポイント＞
- 開発ストーリーが分かりやすくユーザーが安心感を持てます。
- クリニックや動物病院などビジネスモデルが多角化しているのが魅力です。
- 学会発表などのエビデンスがしっかり表示されています。
VITANOTE
尿検査による栄養分析で「パーソナライズサプリ」を提供するブランドです。
郵送型検査キットを購入し、朝一の尿を専用封筒に入れて郵送することで検査分析をします。
分析結果は、専用アプリで確認できるのが魅力です。
自分の体調管理や栄養状態を把握できるという点が人気の理由になっています。
＜VITANOTEのポイント＞
- 尿検査で簡単に栄養分析ができます。
- 専用アプリで分析結果を確認できるのが魅力です。
- 自分の栄養状態を把握できます。
まめラボ
まめラボは栄養成分や飲みやすさ、原材料の品質にこだわったサプリを販売する企業です。
植物由来のやさしい「フェリチン鉄」サプリを販売し、定期購入やまとめ買い機能が利用できるのが魅力。
LINEアンケートに答えると500円クーポンがプレゼントされるキャンペーンも行っています。
購入者の口コミを写真付きでわかりやすく掲載し、消費者が購入しやすいサイトデザインになっています。
＜まめラボのポイント＞
- 定期購入やまとめ買い機能が利用できます。
- プレゼントキャンペーンがトップページに掲載されています。
- 購入者の口コミを写真付きで掲載しています。
DHC
DHCは創業以来、通信販売に注力している会社で、サプリのEC市場では圧倒的なシェアがあります。
豊富な商品ラインナップを揃えているため、さまざまな悩みを抱えたユーザーが利用しやすいショップです。
ネットショップでは、定期購入システムや診断機能、売れ筋ランキングなど豊富なコンテンツが掲載されています。
丁寧な接客やアフターサービスも充実しているので、顧客が安心して買い物できます。
＜DHCのポイント＞
- 豊富な商品ラインナップでさまざまな悩みを抱えたユーザーが利用できます。
- 定期購入システムや診断機能があります。
- 丁寧な接客やアフターサービスが充実しているのも魅力です。
まとめ
今回はサプリのEC市場の現状や販売するための注意点、売り上げを上げる方法をご紹介しました。
競合他社が多いサプリ市場で売り上げを上げるには、あらゆる施策を同時に行っていく必要があります。
施策をしても売り上げアップにつながらない場合は、別のチャネルやビジネスモデルを取り入れるなど常に新しい方法を考えていく必要があります。
サプリのネット販売や運営は時間や手間がかかりますが、ポイントを押さえて有効な施策をすることが大切です。
ぜひ、今回のこの記事を参考にしてみてください。
